１６６７３人が実践した秘密の英語上達法／問題の本質は「カネ」？緊迫するウクライナ情勢！影にはアメリカの存在？ウクライナにまつわるメルマガ５誌をちょい見せ！【ちょい見せまぐ！】

2014/03/06　※サイトで読む 配信中止はこちらから まぐまぐ！はオフィシャルメールマガジンをお届けすることによって 無料でメールマガジンを配信するシステムを提供しています。   ■１６６７３人が実践した秘密の英語上達法 [PR]    ≫ 『問題の本質は「カネ」』　冷泉彰彦  ≫ 『プーチン大統領、欧米の闇の勢力に喧嘩を売る！』　山口敏太郎  ≫ 『世界を俯瞰的かつ冷静に見る目を養う』　高城剛  ≫ 『ウクライナ情勢に注視せよ！』　田村耕太郎  ≫ 『ウクライナにもアメリカの影』　房広治 冷泉彰彦のプリンストン通信   ウクライナ情勢に関する現時点での仮説 【問題の本質は「カネ」】    この問題は余りにも複雑であり、事象が進行するのを後追いで解釈していてはとても間に合いません。観察するサイドも、様々なレベルの仮説を持ちながら大きなバックグラウンドや、中長期のスパンでの時間感覚を持って見ていく必要があるように思います。  まず大局観として見ておきたいのは、この問題の本質は「カネ」だということです。  ウクライナは多額の債務を抱えており、国債デフォルトの寸前だという評価があります。例えば、今回の政変の前、ヤヌーコビッチ大統領がキエフから逃亡する前の時点では、政権が発表していた対外債務は「800億ドル（約8兆円）」でした。これだけでも大変な額であり、発表された時点で国債は格下げを食らっています。  ですが、政変後の2月27日に暫定政権が発表した対外債務額は「1400億ドル（14兆円）」と僅かな期間に大きく膨張しています。デモと流血の事態、あるいはロシア軍の侵攻で資金の引き上げがあったのかもしれませんが、短期間に6兆円ものキャッシュが動くはずもないわけで、双方の数字はどちらも精度が低そうだということしか言えません。  そうは言っても、1400億ドルというのは巨大です。イザ破綻したらＩＭＦ（国際通貨基金）が管理下に置くとしても、ＩＭＦだけでは支えきれません─   お試し読みはこちら＞＞   ●冷泉彰彦のプリンストン通信 http://www.mag2.com/m/0001628903.html　 月額840円　毎第1〜第4火曜日 アメリカ北東部のプリンストンからの「定点観測」です。テーマは2つ、「アメリカでの文脈」をお伝えする。「日本を少し離れて」見つめる。   山口敏太郎のサイバーアトランティア 〜世界の陰謀・オカルトの真実   ウクライナ情勢を悪化させた連中は米国帰りだった！ 【プーチン大統領、欧米の闇の勢力に喧嘩を売る！】    ウクライナ情勢が緊迫している。ウクライナ地域はロシアにとっては海に通じる要所であり、ソ連崩壊・ウクライナ独立以降も友好関係を保ってきた。  だが、ここ十年の間にウクライナは変貌してしまった。欧米の文化の移入により、ロック・映画・ドラッグ・性の氾濫により多くの若者が快楽に浸るようになってしまったのだ。  その若者のうち何人か、特に米国帰りの若者たちが中核となってウクライナの改革を唱え、労働者やマイノリティ（性的マイノリティ、移民、困窮者）などと連動し、クーデターに近い暴動を誘発したのだ。  つまり、ウクライナ情勢を悪化させた連中は、米国帰りであるということ、更に改革を訴える者の一部は武装していたというのだ。武器の所持や輸入に厳しいウクライナで、どうやって武装したのか。何者かがヘリで武器を運搬してきたとも、飛行機から弾薬の入ったケースが落とされたとも言われている。つまり、改革を訴える勢力を援護したのは米国ではないかと噂が流布されているのだ。  勿論、米国は表面上は否定するだろうが、2013年4月中旬に起きたボストン・テロの犯人に仕立てあげられたのはチェチェン人兄弟であった。反ロシアの人間を替え玉に使うことで、プーチン陣営を揺さぶったわけだ─   お試し読みはこちら＞＞   ●山口敏太郎のサイバーアトランティア〜世界の陰謀・オカルトの真実 http://www.mag2.com/m/0001368191.html　 月額777円　毎月第1〜第4火曜日 山口敏太郎がついに本音を語る、テレビや雑誌で表現できないネタを連発！あまりに危険すぎる○○な話をお届けします。   ■「基本のサプリ」初回半額２，７３０円 [PR]   高城未来研究所「Future Report」   ウクライナの現状から見えてくるもの 【世界を俯瞰的かつ冷静に見る目を養う】    不思議に思えるかもしれませんが、日本国政府は今週ウクライナに支援する予定があると発表しました。このメールマガジンの世界の俯瞰図で二ヶ月ほど前に取り上げましたように、ウクライナはEUとロシアが取り合っておりまして、国が破綻してでも、自由社会のEUに入りたいと思っている国民が多く、しかし、もしEU、すなわち西側諸国に入ったはいいが、国家財政破綻してしまったら西側諸国すべての問題になりかねませんので、どこかの国がウクライナを支えなくてはならない状況にあります。そこで、破綻に直面するEU諸国ではなく、同じく破綻に直面する米国でもなく、日本にお鉢が回ってきた次第です。これに異を唱える人もきっと多いでしょう。  しかし、ウクライナの現状は財政破綻どころか、EUとロシアの綱引きによって、予想通り国家分裂してしまう局面に立っていると思います。この流れは、世界的に経済縮小とグローバリゼーションの反動からナショナリストが増え、一歩間違えば局地的な戦争から大きな戦争にまで発展する可能性を秘めているのです。コソボの出来事は、民族紛争という点から見ても決して他人事ではなく、東アジアでも大なり小なり分裂や小競り合いが起きる可能性も高くあります。すなわち、時代は既に遠くの小国で起きている民族紛争や政治の動きではなく、自国の問題へと変わりつつあります。  ですので、誰もが考えなくていけないのは、途上国の動きではなく、世界を俯瞰的かつ冷静に見る目を養うことにつきます。特に大国と呼ばれる国の動向には目を見張る必要があり、そして、日本もその一国であることを忘れてはなりません。ここ5年で世界は大きく変わり、日本人ひとりひとりの行動は、世界に大きな影響を与えるのです─   お試し読みはこちら＞＞   ●高城未来研究所「Future Report」 http://www.mag2.com/m/0001299071.html　 月額840円　週刊 今後世界はどのように変わっていくのか、そして、何に気をつけ、何をしなくてはいけないのか、をマスでは発言できない私見と俯瞰的視座をあわせてお届けします。   田村耕太郎の「君はこんなワクワクする世界を見ずに死ねるか！？」   ウクライナ情勢の展開を読む 【ウクライナ情勢に注視せよ！】    ウクライナ情勢は、今のところ今世紀最大の地政学的危機になる可能性がある。オリンピック開催中でも、かまわずウクライナに圧力をかけていたくらいだから、プーチンは黙っていないとは見ていたが、やはり。  まずは、ロシアがクリミア以外、ウクライナ東部にも侵攻するかどうかが注目される。ウクライナ在住のロシア人の生命、財産およびロシアの軍事的資産を守るという言葉を正確に理解すれば、その可能性は結構ある。  その場合、アメリカや欧州にどのような対応オプションがあるか？　それに対してロシアがどのように応じるか？　まず、欧州の中で、現時点でロシアとことを構えることにどれだけ結束できるか？　そして欧州に比してウクライナの重要性がはるかに低いアメリカが、欧州とまとまれるか？  英米が国連決議を求めても、ロシアは拒否権を持つ。ここでは中国の出方が見もの。対米関係と対露関係をどうバランスするか？  アメリカは、強くは出られないだろう。そこをロシアは想定している。アメリカにとってより重要なのは、その姿勢が同盟国に与える影響だ。あまりにも腰砕けだと、同盟国の中でも近隣に難敵を持つ国、イスラエルや日本によくない影響を与える。まあ日本には日米関係以外オプションはないのだが。  欧州はどうだろう。まとまって強い対応をできるだろうか。まとまって強い対応をしたら、金融市場は当面厄介な展開になるだろう─   ご購読はこちら＞＞   ●田村耕太郎の「君はこんなワクワクする世界を見ずに死ねるか！？」 http://www.mag2.com/m/0001374391.html　 月額840円　週刊 自分の身は自分で守るしかない時代、情報武装と論理的思考だけがあなたを救います。最新の情報と的確なものの見方を提供します。。   房広治の「Nothing to lose! 失う物は何も無い。」   アメリカの情報戦の凄さ 【ウクライナにもアメリカの影】    今回ウクライナの政変の直後に、アメリカの情報戦に精通していると言われているAさんから、以下のように言われた。  「今回は、アメリカが仕込んだと直感的に判った。人が死んだのは、読み違えだが、ソチオリンピックになったとたん、火をおこすなどの「暴動」が起ったのは、ソチオリンピック中は、プーチンが動けないからで、そのように、「暴動」を起こさせるのは、アメリカの得意とするところである。人間は火を見ると興奮すると(アメリカ人から)学んだ。」  ほとんどのConspiracy Theoryは、耳を向けるに値しないが、この説明はとても合点がいく。確かに、ソチオリンピック中に、その後プーチンが主張したような、ウクライナの元政権への支援はウクライナへの「進攻」、と見なされ、世界中から非難を浴びることになったであろう。オリンピックが終わるまでは、プーチンは何もできない状態とアメリカ側が分析するのは簡単なはず。そして、実際に革命を起こした人々は、反プーチンでEUに近づくことを望んでいたのだから、アメリカと利益は一致したのだろう。  これは、シリアに対しての対応で、アメリカがプーチンに恥をかかされた時から仕込み始められたシナリオだったのかもしれない。アメリカの情報機関は、最近色々非難されたが、また、次のレベルに育っているのかもしれない─   ご購読はこちら＞＞   ●房広治の「Nothing to lose! 失う物は何も無い。」 http://www.mag2.com/m/0001531831.html　 月額840円　不定期刊 ブログには書けないお金儲けの話や資本市場に通用するビジネスマン・社長のあるべき姿などを、余すことなく書きます。   ■始めてみない？１本わずか９８円で！おいしいトマト酢をまずは１０日間 [PR]   【ちょい見せまぐ！】 2014/03/06号（毎週火・木曜日発行） 配信中止はこちらから メールアドレスの変更はこちらから ご意見＆ご感想はこちらから 発行元 ：株式会社まぐまぐ 広告掲載をご検討の方はコチラよりお問合せください。 配送技術 ：株式会社アットウェア 「まぐまぐ」は株式会社まぐまぐの登録商標です 株式会社まぐまぐは、プライバシーマーク認定企業です 【ちょい見せまぐ！は、転載、複写、大歓迎です】