公衆衛生は国民全体の利益を追求する事が第一です。アメリカではインフルエンザワクチンの摂取は高齢者や疾病を持ったハイリスク患者を中心に摂取が推奨されてきましたが、結局超過死亡(インフルエンザによる死亡数)は低下しないことが報告されました。 日本では社会防衛の目的で学童の集団接種を実施しましたが有効性に疑問が強まり中止となっていました。 しかし学童集団接種が中止になってから、集団接種は高齢者及び乳幼児のインフルエンザ死亡を抑えていたということが判明しました(集団接種を中止したら高齢者や乳幼児の死亡率が増加していた)。これを社会的な間接的感染予防と呼びます。 その後、学童集団接種は学校内での流行防止にも有効であると明らかにされてきました。接種者の発症防止効果と社会の間接的予防効果も期待されるというものです。 ワクチンの効果を小児4700例を対象とした調査で見ると、インフルエンザA型では6割程度の有効性が見られたが、B型でかなり有効性が低かったと結論づけられています。有効か有効でないかは、簡易診断キットで陽性か陰性かの判断になります。感染してもウイルスの量が少ない(感染程度が低い)と陰性に出ます。 発症した(予防できなかった)、発症しなかった(予防した)、だけだとワクチンの総合的な有効性は的確に判断できないということですね。よって行政のワクチン推奨と個々人の感覚的な判断とは、また視点が異なるということです。 発症しても軽くすんでいるケースが多いですから、接種しておいた方が安心だと思います。「かかる」「かからない」ではなく、軽くやり過ごす、という感性も大事です。 |
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