2014年11月12日水曜日

身長170cm体重75kgブヨブヨ対策?/日経上昇は細く長く?それとも2万円越え?識者3人がそれぞれ今後を大予想!リコール問題渦中のタカタは会社存亡の危機か!?【株のまぐまぐ!】

2014/11/12 サイトで読む
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身長170cm体重75kgブヨブヨ対策?
勝者の思考法1
継続性は長くなる可能性が高い
北浜 流一郎
北浜 流一郎
株式評論家。慶応義塾大学商学部卒業。コピーライター、週刊誌記者、作家業を経て個人投資家向けの株式投資アドバイザーに転身。20年以上にわたって儲かる個人投資家を育て続ける。北浜流一郎の株リッチ進化大学★「損小利大」投資法で永続収入では注目銘柄も配信中。
 
● 出来高が急増した場合、大抵相場は目先のピークになる
● 今回の金融緩和は、パワーは小さいが、長く継続する可能性が高い
● 日経平均は大きく下がるような材料がない
 
 
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急騰した場合、多くは調整が入ります。当然、利益確定売りが入るからですが、今回の場合、11月4日には東証1部の出来高が52億株台に達しました。これは滅多にない多さであり、通常の2倍以上に及んだことになります。

このように出来高が急増した場合、大抵相場は目先のピークになります。今回もそうなったと見てよく、実際先週は週初上昇となったものの、その後は足踏みでした。

こんな動きを見ると、もう先高はないのではないか。こう見てしまいがちですが、調整はあくまでも目先になります。

日銀が昨年4月に大胆な金融緩和を実施した時、日経平均は5月23日まで上がりました。1ヵ月半ほど上がったことになります。その後は当時のFRBバーナンキ議長が量的金融緩和を縮小する方針を示したことで急落しました。

そのため今回はもっと短命に終わってしまうだろう。こんな見方もあるのですが、逆になる可能性の方が高いといえます。

昨年の上昇は、金融緩和が実施された時点ですでに東京市場は相当上がっていたからです。それに前述したように、下げの切っ掛けになったのが米国の量的金融緩和の縮小予告でした。

しかし今回は、日経平均は10月の安値から浮上を開始したばかりですし、米国の量的金融緩和もすでに終わっています。つまり大きく崩れたりするような材料はありません。

ただ今回の金融緩和はあくまでも追加策です。そのためパワーは昨年4月に比べると小さく、株式市場に対する押し上げ効果も前回ほどではない。こう見るのが自然です。

その結果、パワーは小さいものの、継続性は長くなる。こう見ています。

それでも目先はなお調整色が強いでしょう。先週末発表された米国の10月雇用統計で、非農業部門雇用者数(事業所調査、季節調整済み)は前月比21万4000人増加していました。前月は25万6000人増(速報24万8000人増)に上方修正され、失業率も5.8%で前回の5.9%から改善していました。好ましい数字が並んだのですが、問題は市場予想。それは非農業部門雇用者数が23万5000人だったのです。

それに届かなかったことで株式市場はNYダウ19.46ドル高、NASDAQ5.94ポイント安とまずまずだったものの、ドルは売られて円は対ドルで114円半ばに上昇してしまいました。今日はこれが日経平均の足を引っ張りそうです。

それでも年末年始に向けて回復基調は変わりませんので一時的な調整や反落はあってもさらなる上昇のために必要なこと。こんな気持ちで受け止めたいものです。
2014/11/10号
 
 
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注目1 ユーロ 四半期域内総生産(GDP、速報値)
欧州連合統計局が発表。経済成長率の伸びに注目が集まる。
注目2 ユーロ・消費者物価指数(HICP、改定値)
欧州連合統計局が発表。ユーロ加盟国の消費物価指数をまとめた数値。
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勝者の思考法2
株価はどこまで行くのか
山崎 和邦
山崎 和邦
野村證券、三井ホームエンジニアリング社長を経て、武蔵野学院大学名誉教授に就任。大学院教授は世を忍ぶ仮の姿。実態は投資歴51年の現職の投資家。著書に「投機学入門ー不滅の相場常勝哲学」(講談社文庫)、「投資詐欺」(同)、「株で4倍儲ける本」(中経出版)等。山崎和邦 週報『投機の流儀』では経済動向を解説。
 
● GDPとマネタリーベースとの比率からすると天井圏は17,500円弱
● 時価総額とGDPとの比率からすると天井圏は2万円
● 今の日本株市場で一番注視すべき外部要因はNY株である
 
 
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せっかく7年前の水準にまで戻ったところに、本稿では水を指すようなことを言って恐縮だが、次のように考える。

(1)筆者は、時価総額が270兆円のころ、「時価総額と個人金融資産のうちの現預金部分850兆円との比率(時価総額÷個人現預金)を見て、それが30%台の時が平均株価2倍以上になる大相場の大勢下限の出発点だ。つまり大底圏内だ」と、過去50年間にそれが5回あったことを示した。BS12チャンネルの「マーケット・アナライズ」へ出演の時も、その比率のグラフと平均株価とを重ねて示した。

いま、逆に大勢天井圏を探ると、この比率(時価総額÷個人現預金)が60%を超えて大天井を付けたことが過去3回ある。72年の過剰流動性相場(列島改造相場)と、89年大天井の平成バブル相場、07年大天井の小泉相場である。いま、この60%という比率を測ると時価総額510兆円に相当する。

つまり、あと約3%しかない。日経平均で17,500円弱に相当し、31日の夜間シカゴ先物の17,400円で完結してしまったことになる。

これは筆者が、ケインズが新古典経済学と呼んだ「マーシャルのk」と言われる、GDPとマネタリーベースとの比率からヒントを得て、過去50年間、執拗に追跡してきたメルクマールである。

(2)これでは淋しいから時価総額とGDPとの比率(時価総額÷GDP)で見てみよう。その比率が120%を超えたことは半世紀で3回しかない。上記の3回と合致する。

これは筆者の工夫ではなく、W.バフェット氏の「バフェット指数」というものである。この数値で120%を測ると時価総額600兆円弱になろう。まだ、あと20%ある。そうなると日経平均で2万円になる。

(3)次には既報で述べたNY株の大天井の可能性の件である。過去50年間、2倍以上になった大相場が5回あって今が5回目だということ、その日柄が4年〜6年だということ、いまが5年7ヵ月目で2倍半になっているということ、これである。今の日本株市場で最大の外部要因は地政学リスクでなく原油相場でもなくNY株である。
2014/11/9号
 
 
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勝者の思考法3
日経平均約21,000円というのも夢じゃない
藤井 まり子
藤井 まり子
資産形成・マクロ金融deあそぼ♪ - 貞子ちゃんの連れ連れ日記の筆者:藤井まり子が、金融資産3,000万円以上の読者に向けて送る藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート。物心ともに豊かに暮らすための「正しい地道な資産形成」について、なるべく専門用語を使わないで話し言葉で解説。
 
● GPIFの日本株買いは、かなり長い時間をかけながら行われるよう
● 一時的にせよ、およそ10円程度の円安が起きても不思議ではない
● 1ドル=130円、日経平均21,000円±1,000円も夢じゃない
 
 
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10月31日、黒田日銀総裁が第二次バズーカ砲の発射を発表した。その数時間後には、今度は、GPIFが新アロケーションを発表しました。これは、日銀とGPIFの見事な「合わせ技」ですね!♪

日銀総裁もGPIF理事も、「事前に話し合ってはいない」と言っていますが、そんなわけありませんよね!(大爆笑)

さて、GPIFの新アロケーションの詳しい中身は、来週号の貞子メルマガに譲るとして、このGPIFの新アロケーションは、日本の株価をどこまで押し上げるのでしょうか????

黒田日銀のバズーカ砲は、為替相場にダイレクトに働きかけて、さらには日本国内の長期金利をダイレクトに押し下げて、めぐりめぐって景気を回復させます。すなわち、中銀のバズーカ砲は企業業績を改善させて、株価を押し上げます。

その反対に、「GPIFの日本株買い」は、日本株式市場の「需要と供給」の「需要」部分を増やす効果しかありません。ですから、「GPIFの日本株買い」は、GPIFの日本株買いが続いてる限りにおいては、日本の株価を押し上げますが、GPIFの買いが止まれば、その瞬間に、日本の株価は下がってしまいます。

すなわち、「GPIFの日本株買い」は、かなり長い時間をかけながら行われるようです。そして、10兆円規模の資金が「日本株買い」へと実際に動くのですから、たとえ一時的にせよ、株価押し上げ効果はかなり強力なものになるはずです。ただし、その効果は、あくまで、「一時的」に「GPIFの買いが続いている間」という「期間限定」になっています。

では、たとえ一時的にせよ、GPIFの株価押し上げ効果は、どれくらいなのでしょうか???

一説には、たとえ一時的にせよ、日経平均をかるく2万円くらいまで押し上げるとの試算もあれば、いやいや、24,000円〜25,000円くらいまで押し上げるのではないのか???といった試算もあり、「GPIFの日本株買い」の効果は、「黒トンのバズーカ砲」ほどには正確に予測することは難しいです。

ですから、今後は、日本株のPERには要注意です!!!!PERが18倍を超えて20倍あたりにまで達したら、それは「GPIFが日本株を買い進め過ぎて、日本株がフェアバリューから乖離しすぎている」ということになります。

さらに、GPIFは海外株式と外債を合計でおよそ16兆円ほど購入することになりますが、このような「GPIFの海外資産の買い付け」の為替市場への影響は、かつての「日本財務省による為替介入」と同じ効果を持ちます。

繰り返しますが、「GPIFによる16兆円規模の海外資産の買い付け」は、「日本財務省による16兆円規模の為替介入」と同じ効果があるのです。為替介入の為替市場への影響は、介入が行われている限りは円安効果が期待できます。ですから、16兆円ほどの「GPIFの為替介入」は、一時的にせよ「およそ10円程度の円安」が起きても不思議ではないのです。

2015年末までに、ドル円130円・日経平均21,000円±1,000円というのも、決して夢ではないのです。
2014/11/11号
 
 
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