≪即日融資≫免許証だけでお金が借りれる！／医師は低糖質ダイエットをどう見る？ホントに知りたい真実を伝えるメルマガ特集【ちょい見せまぐ！】

2014/11/27　※サイトで読む 配信中止はこちらから まぐまぐ！はオフィシャルメールマガジンをお届けすることによって 無料でメールマガジンを配信するシステムを提供しています。   ■≪即日融資≫免許証だけでお金が借りれる！ [PR]    ≫ 『低糖質ダイエットよりも…』　宮田恵  ≫ 『恐喝未遂で逮捕のモデルらは、本紙報道の強姦未遂事件告発者』　   山岡俊介  ≫ 『電力会社が原発を再稼働したい理由はただ一つ』　中島聡 メグ先生の森の診療所   雑穀を再評価 【低糖質ダイエットよりも…】    低糖質ダイエットは推奨しない。糖尿病学会は明言しています。私も控えるべきは穀類ではなく、加工品に多用されている「でんぷん」やパンとして主食を言い張る「添加物ばかりの菓子パン」にあると思います。  健康を留意される方は雑穀を好んでくださっています。しかし正しい知識を持っていらっしゃる方はあまりいません。  雑穀には米や麦は入りませんが、市販の五穀米などの雑穀ブレンド品では、大麦、黒米、赤米などを含んでいることが多く、豆類を交ぜたものもあり、幅広い商品が雑穀として売られています。  でんぷん質とたんぱく質が主な栄養素である白米に比べて、雑穀はミネラル類、食物繊維のほか、抗酸化作用によって生活習慣病などを抑制するといわれるポリフェノールが豊富です。ご飯に交ぜて炊くだけで、同じ量なら低カロリーになり、食物繊維やミネラルを手軽に補給できる、まさにサプリメントのような食材として注目を集めています。  麦や雑穀は、種類によって栄養素や、期待できる健康効果も異なります。  まず、これらの中でも健康効果がはっきりしているのが、大麦。押し麦、丸麦、裸麦などが該当する。白米に比べてカロリーが低いだけではなく、例えば白米と押し麦を比べると、炊く前を同じ量としたとき19倍多くの食物繊維がとれます。  大麦には野菜や豆類からはとりにくい水溶性食物繊維も、多く含まれています。これは腸内細菌の餌となり、その活動を活性化させることで、腸内環境を改善します。また、水分を保持して便のかさを増す不溶性食物繊維もバランスよく含まれ、便通を促してくれる、腸に優しい素晴らしいアンチエイジング食品です。  白米と大麦を1対1でまぜた麦ご飯を1日2回、12週間食べた人で内臓脂肪が減少したというデータもあるそうです。この研究を行った大妻女子大学の青江誠一郎教授は「食物繊維に含まれるβグルカンは粘りが強く、コレステロールの吸収を抑えてくれる。さらに、消化吸収もゆっくりにし、血糖値の上昇を緩やかにするため、肥満の原因であるインスリンの分泌が抑えられる」と説明しています。  さて、ミネラル類やビタミン類の補給に向くのが小粒の雑穀。貧血に悩む人には、鉄分などが多いアマランサスやアワが良いですね。料理に使う際には、スープやソースにアワを加えると、熱で溶けてとろみ付けに使うことができます。アマランサスは、亜鉛やビタミンB6も豊富で、女性に不足しがちなミネラルを補うのに適しています。  ヒエは神経伝達物質の材料となるアミノ酸のトリプトファンが豊富。精神を落ち着かせたいときに。  高い抗酸化作用が期待できるのが、ポリフェノール類がとれる黒米と赤米。料理に加えれば見た目にも楽しいだけではなく、健康効果も期待できます。  漢方成分「ヨクイニン」として知られるハト麦は、たんぱく質の含有率が約13％と豊富に含まれていて、昔から美肌作用や利尿作用があるとされ漢方薬にも使用されています。  ただし日本の雑穀生産量は激減しています。  FAOの資料によると、世界のヒエ、アワ、キビ、モロコシなどの生産は、作付面積で7828万haで、生産量は8424万トン、このうちキビを除く生産は2628万トンでその3分の1をインドが占めています。  インドは、2200万haを使用して雑穀を生産していて、日本への輸入は、農林省の植物統計がまとめたところによると、2001年には、アワが中国から88トン、キビが中国、オーストラリア、ベトナムから383トン、ハトムギがタイ、中国、ベトナムから8693トン輸入されているとか。  北東北の雑穀生産地は販売不振でかなり困窮しています。来年の作付を縮小することが検討中だそうで、またしても安いものだけを購入する消費者の傾向が日本の良いものを失うという図式が目の前で展開されています。購入して生産者を支援しましょう。   お試し読みはこちら＞＞   ●メグ先生の森の診療所 http://www.mag2.com/m/0001313672.html　 月額540円　毎月第2・第4土曜日 これから生きる未来のための予防医学を実践していきます。キーワードは医療・野菜・放射線・食育・アンチエイジングです。   ■＜必読＞血中中性脂肪、約２０％低下！？ [PR]   アクセスジャーナル・メルマガ版   本当に"言いがかり"!? 【恐喝未遂で逮捕のモデルらは、本紙報道の強姦未遂事件告発者】    大手マスコミ各社は、有名ラーメン店などをフランチャイズ展開する外食産業社長に「強姦されそうになった」などと言いがかりをつけ、電話を掛けたり、インターネット上に「レイプ疑惑」などの記事を掲載させ、金銭を要求した恐喝未遂容疑で、モデルの女性ら2人が警視庁新宿署に逮捕されたと一斉に報じている。  なかには、そもそも「乱暴されそうになった事実がないのに」と報じたところもある。  この「インターネット上に『レイプ疑惑』などの記事を掲載させ」た先とは、実は本紙のこと。  本紙では今年9月22日、「上場企業大株主にも──有名飲食店FC社長のレイプ未遂疑惑」とのタイトルで記事を報じたところ、その疑惑社長に「事実無根」として記事削除の仮処分申立をされ、仮に記事を削除する決定が出たところ、サーバー会社がこちらに無断でイキナリ配信を遮断したため、丸1日近くも本紙へのアクセスが出来なくなり、関係者に迷惑をかけることになったまさにその記事を指すのだ（現在、裁判所決定で仮に記事は削除されているので閲覧できない）。  しかし、本紙の取材では、とても彼女が虚偽の証言をしているようには思えなかった。いったい、どういうことなのか？  ちなみに、本紙・山岡のところには、いまのところ警察からは電話1本入っていない。  一部TV局においては、彼女がモデル業も行っている関係上、ツイッターなどで自身の映像を度々流していたことを奇貨とし彼女の映像を拝借して顔をアップで報じ、さらには近所の住民に聞き込みまでし、事件内容からして必要以上に長めに報じるなど、興味本位としか思えない姿勢が目に付いた。  改めて、容疑段階の報道について強く疑問を感じた次第だ。  また、本紙の報道、仮処分を巡るなかで、彼女には、社長の車のなかでのレイプ疑惑に関し、詳しく話を聞き、「陳述書」も提出してもらっており、対する社長の裁判所での態度や、本紙が集めた情報などからして、本紙・山岡は社長の疑惑は極めて真っ黒との感じを持っていただけに、当局が「言いがかり」「事実でない」などと広報してのことだろうが、一連の大手マスコミの報道はどこまで裏づけがしっかりしたものか疑問を感じないわけにはいかない。  いずれにしろ、本紙は当人たちの証言を信じ、公益性もあると思い報じたまでのことで、何らやましいことはない。したがって、常識的にはあり得ないが、もし逮捕という事態になればそれは「報道弾圧」だから、徹底して闘うつもりだ。  この件、こうなった以上、本紙はマスコミのなかでもっとも真相を知り得る立場にいるから、可能な限り、適時、報じていくつもりだ。   お試し読みはこちら＞＞   ●アクセスジャーナル・メルマガ版 http://www.mag2.com/m/0001095860.html　 月額864円　週刊 「武富士」会長（当時）・武井保雄を塀の中に追いやったジャーナリスト・山岡俊介が、政・官・財を始めとするあらゆる"悪"に鋭く切り込みます。   週刊 Life is beautiful   今週のざっくばらん 【電力会社が原発を再稼働したい理由はただ一つ】    鹿児島県の川内原発が今にも再稼働されようとしています。火山学者たちは、「噴火の予測などできない」「噴火が始まったことに気がついた時にはもう遅い」と警告を出していますが（参照：「1ヵ月後の巨大噴火を予知」そのとき、原発をどうするか？核燃料棒の取り出しは、とても間に合わない）、国も九州電力も聞く耳を持ちません。  九州電力は「噴火の予兆を早めに捉えることができれば、原子炉を止め、燃料棒を冷やし、移動させる時間は十分にある」と主張していますが、これは科学の常識があり、会社の経営をしたことがある人から見れば詭弁にすぎないことは明白です。  火山の噴火のような自然現象の予測は、最新の知識と計算能力を使っても簡単ではありません。特に噴火のように、稀にしか起こらないものは、（天気予報などと比べて）データの数も少ないため、困難を極めます。  噴火のメカニズムは、ある程度解明されているとはいえ、上の記事に書かれている通り「火山をモニタリングしていたとしても、噴火がいつ起こるということは、現在の技術では言えない」のが現状なのです。  つまり、このまま川内原発を再稼働しても、その稼働中に火山学者が「近いうちに噴火がある可能性が高いので、原子炉を止めてください」と言う可能性はほぼゼロなのです。今の技術では、実際に火山活動が始まった時点で「噴火が始まりました」としか言えませんが、それでは間に合わないのです。  また、もし火山学者の誰かが「近いうちに噴火がある可能性が高い」と言ったとしても、九州電力がそれを聞き入れるとは私には思えません。原子炉を止めて、燃料をプールで冷やして移動するには、2年以上かかるし、コストも莫大です。原発を停止することによる損失は数百億円になります。必ず「一人の火山学者の意見では不十分。もっと調査して、複数の火山学者が噴火の可能性が十分に高いと言わなければ、原子炉を止めることは出来ない」と主張すると思います。  また、もし九州電力が原子炉を止めたとしても、予測はあくまで予測なので、2年たっても噴火が起こらない可能性は十分にあります。そんな場合、九州電力が被った数百億円の損失は誰が補填するのでしょうか？火山学者には当然無理なので、結局は、国民の税金か電力料金で賄われることになるのです。  この例をとっても明確ですが、原発はそのあまりに巨大な初期投資コストのために、通常の経済原理が働かなくなっています。コストが下がり続けている太陽光発電や風力と逆に、原発のコストは上昇しているし、老朽化した旧式の原発をいつまでも使い続けたいという強いインセンティブが働きます。事故コストも莫大なため、電力会社は責任が負えないし、損害保険にも入れません。結局は、福島第一での事故のように、税金や電気料金という形で、国民がコストを負担しなければならないのです。  九州電力が原発を再稼働したい理由はただ一つです。巨額な設備投資をして作った原発を、少なくとも40年、あわよくば60年使い続けることにより、投資コストを回収したいのです。それ以上のものでも、それ以下のものでもありません。運転期間中に巨大噴火が起こる可能性は十分に低いし、万が一起こってそれが原発の過酷事故を引き起こした場合には、「想定外の噴火だった」と主張すれば、政府が救済してくれるのです。私が九州電力の経営者だったとしたら、やはり同じ行動をします。  結局のところ、あの時点で東電を破綻させなかったこと、東電と原子力安全保安院の幹部に刑事責任を負わせなかったことが、一番大きな間違いだったのです。   お試し読みはこちら＞＞   ●週刊 Life is beautiful http://www.mag2.com/m/0001323030.html　 月額864円　週刊 どうしても再稼働が必要なのであれば、電力会社の原発事業をすべて政府で引き取り、原発の運営、廃炉、監視をして行く組織を抜本的に作り直すべきです。   ■最近スゴイと話題。万田酵素で無料モニター [PR]   【ちょい見せまぐ！】 2014/11/27号（毎週火・木曜日発行） 配信中止はこちらから メールアドレスの変更はこちらから ご意見＆ご感想はこちらから 発行元 ：株式会社まぐまぐ 広告掲載をご検討の方はコチラよりお問合せください。 配送技術 ：株式会社アットウェア 「まぐまぐ」は株式会社まぐまぐの登録商標です 株式会社まぐまぐは、プライバシーマーク認定企業です