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ウォーレン・バフェットに学ぶ！１分でわかる株式投資
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こんにちは東条雅彦(とうじょうまさひこ)です。
今週は「東条雅彦のオススメ本棚」はお休みになります。
その代わりに、苫米地博士の下記の無料動画を案内しています。
(3ヵ月ぐらい前にも紹介していましたが、もう一度♪)
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詳しくは「(苫米地博士)アメリカ大統領選は南北戦争の再来だった！」にて。
さて、
今週は大きなニュースが飛び込んできました！！
バークシャーがアップル株の保有数を2016年12月末時点から
さらに2倍に引き上げたことが判明しました。
現在、バークシャーの保有するアップル株は時価で180億ドルに達しています。
ウェルズ・ファーゴの次に保有数の大きな銘柄になりました。
重大な指摘をしておくと、
最近のバフェットは既に銘柄選定を自分でやっていないという点です。
後継者のコームズとウェシュラーが選んだ銘柄を後から自分で評価して、
納得できた場合は大量購入(または買収)という形になっています。
「銘柄選定を自分でやらないといけない」というのは
もう意味のないコダワリのように思えます。
この件については編集後記で詳しく話します。
本稿では、インデックス投資シリーズの続編をお届けします。
「私は日本株でインデックス投資を実践しています。
これは正しい行動なのでしょうか？」という
ご質問を既に何件かいただいています。
インデックス投資とは
「売りがなく、ずっと買いっぱなしにする」という投資手法です。
バフェットは「理想的な投資期間は"永久"です」と述べています。
この永久投資方針はインデックス投資と共通しています。
10年、20年、30年という超・長期投資では
「何に投資するのか？」という投資対象の選定がとても重要になります。
続けてバフェットは次のように述べています。
『乗り込んだ船が慢性的に浸水していると気づいた時、
より前向きな対処法は浸水部をふさいでまわることより、
船を乗り換えることだ。』
日本株でインデックス投資を実践する危険性を解説していきます。
今回も多くの図表を準備しています。
【図表1】リスクとリターンの関係
【図表2】＜Wikipedia英語版「S&P500のリターン表」(Annual returnsの項目)
【図表3】東証株価指数(配当込み)のリターン(1970年〜2016年)
【図表4】S&P500(配当込み)のリターン(1970年〜2016年)
【図表5】正規分布表
【図表6】東証株価指数とS&P500の『リターンとリスク』
【図表7】実質株式リターン アメリカ、ドイツ、イギリス、日本 1926年〜1997年
【図表8】米国 GDP及び株式時価総額の推移(1975年〜2015年)
【図表9】日本 GDP及び株式時価総額の推移(1975年〜2015年)
大事な情報しか掲載していないため、
ぜひ【図表1】〜【図表9】までの全ての図表をクリックして、
視覚的にも確認して、理解を深めていきましょう。
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【目次】
1. 数学的根拠で解明する！日本株インデックス投資の危険性
2. (苫米地博士)アメリカ大統領選は南北戦争の再来だった！
3. 編集後記『自分で銘柄選定をしなくてもよいのか？』
4. ウォーレン・バフェットの名言
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
編集後記では『自分で銘柄選定をしなくてもよいのか？』
という話をしています。
本日も最後までよろしくお願いします。
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■■ 数学的根拠で解明する！日本株インデックス投資の危険性
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▼日本株でインデックス投資を実践してもよいのか？
最近ではインデックス投資という手法が一般的になってきて、
平均株価と連動する投資信託、ETFが数多く出回っています。
日経平均株価に連動するという投資商品を使って
インデックス投資を実践している人も数多くいると思います。
ファイナンシャルプランナーの中にも
意外に日経平均株価に連動する投資商品を推奨する人が多いようです。
「日本株でインデックス投資を実践する」という手法は
果たして正しい行為なのでしょうか？
本稿ではこの疑問に答えていきます。
まず全ての投資はリターンとリスクの値で決まります。
このリターンとリスクは次の指標で表せます。
・リターン＝平均年利
・リスク＝標準偏差
【図表1】リスクとリターンの関係
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/xx27
私たち長期投資家はこの図の「投資すべき」の範囲で活動していくべきです。
それでは、実際に日本株の平均株価のリスクとリターンが
どういう値になっているのかを把握すべきだと思います。
本当に日本株が長期投資に適しているのかどうかを徹底的に検証していきます。
▼日本株は長期的に安全な投資先なのか？
S&P500のリターンとリスクについては、
英語版のWikipediaに掲載されています。
【図表2】＜Wikipedia英語版「S&P500のリターン表」(Annual returnsの項目)
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/8vhe
詳しくは「MONEY VOICE」に掲載していただいた下記の記事を参照願います。
＜参考：ゆっくりでいいなら億万長者確定！常勝のS&P500インデックス投資法＞
⇒ http://www.mag2.com/p/money/33942
日本市場で最も有名な株価指数は日経平均株価だと思いますが、
配当金を含んだ長期的なデータが存在していませんでした。
そこで、
日経平均株価と並んで有名な東証株価指数(トピックス)を使うことにします。
東証株価指数の方では配当金を含んだ金額データが昔から存在していて、
長期的なリターンとリスクを計測するのに適しています。
日経平均株価と東証株価指数はほぼ同じ動きをするので、
以下の説明では同類の指標だと思って捉えてください。
Excelの関数を駆使して、S&P500のリターン表と同じ形式で作成しました。
下記の表は【必見】です。絶対にクリックして閲覧願います↓↓
【図表3】東証株価指数(配当込み)のリターン(1970年〜2016年)
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/v8mv
1990年代初頭に起きたバブル崩壊以降は、
もう悲惨としか言いようがない結果になっています。
5年以上も保有しているのに、マイナスのリターンが続出しています。
S&P500のリターンと見比べてみると、その違いが一目瞭然です。
下記の表と比べてみてください。
【図表4】S&P500(配当込み)のリターン(1970年〜2016年)
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/4k3l
S&P500を10年以上、保有している場合、
マイナスリターンになることはほとんどありません。
15年以上、保有していた場合、マイナスリターンになる可能性はゼロです。
しかし、東証株価指数を長期にわたって保有していると、酷い目に遭います。
日本株でインデックス投資を実践した場合、25年以上、保有し続けても、
マイナスリターンになることがあります。
もうこの時点で「日本株でインデックス投資をする」という選択肢は
完全に排除すべきです。
インデックス投資理論の根幹部分が崩れています。
▼日本株と米国株とでは一体、何が違うのか？
東証株価指数とS&P500のリターンとリスクを分析する上で
最も注目すべき値は、
保有年数の長さと最低平均年利が比例しているかどうかです。
東証株価指数の方は5年⇒10年⇒15年⇒20年⇒25年と
保有年数を引き伸ばしても、なかなか最低平均年利が上昇しません。
先程の表の「最低(平均年利)」の部分に注目してください。
＜東証株価指数(配当込み) 最低平均年利＞
・5年保有：−13.79％
・10年保有：−6.72％
・15年保有：−5.13％
・20年保有：−4.65％
・25年保有：−1.99％
25年も投資し続けて、
毎年のように資産がマイナス1.99％ずつ減っていく状態だったら、
投資家は大きく落胆するでしょう。
実際に報われない人達が多かったはずです。
これでは本屋さんの投資コーナーに短期トレード本やチャート分析本が
多く並ぶのも無理はありません。
このデータは日本株では短期または中長期の投資でしか
成功できない(またはかなり困難である)ことを示しています。
10年を超える超・長期投資で成功することは至難の業です。
一方、S&P500の最低平均年利を見ていきましょう。
＜S&P500(配当込み) 最低平均年利＞
・5年保有：−2.35％
・10年保有：−1.38％
・15年保有：＋4.24％
・20年保有：＋7.68％
・25年保有：＋9.15％
保有期間が長くなればなる程、最低平均年利が上昇しています。
米国市場であれば、インデックス投資が成立すると言えます。
2008年はリーマン・ショックの影響でマイナス37.0％の落ち込みが
ありましたが、次の年の2009年には何事もなかったように回復しています。
▼東証株価指数とS&P500の平均年利と標準偏差
冒頭でも述べていたように
全ての投資はリターン(平均年利)とリスク(標準偏差)で表現できます。
1970年から2016年までの東証株価指数とS&P500の平均年利と標準偏差を
計算すると、次の結果になりました。
＜東証株価指数(トピックス) 1970年〜2016年(47年間)＞
・平均年利(リターン)・・・6.28％(※)
・標準偏差(リスク)・・・・26.80％
＜S&P 1970年〜2016年(47年間)＞
・平均年利(リターン)・・・10.30％(※)
・標準偏差(リスク)・・・・16.93％
(※)
平均年利は「実質リターン」ではなく「名目リターン」です。
1970年1月1日から2016年12月31日の47年間で
東証株価指数に投資した1円は17.51円になりました。
(47年間で資産が17.51倍に増えました。)
一方で、同じ期間でS&P500に投資した1ドルは100.38ドルに増えました。
(47年間で資産が100.38倍に増えました。)
東証株価指数に投資してもS&P500に投資しても資産が増えることには
変わりがありませんが、増え方の速度に圧倒的な差があります。
そして、注目すべきは標準偏差(リスク)の値です。
本来、標準偏差を算出するのにはとても複雑な計算が必要なのですが、
ExcelのSTDEVP関数を使えば、一発で求められます。
東証株価指数の標準偏差が26.80％で、S&P500が16.93％という結果が出ました。
この標準偏差から東証株価指数の方がS&P500に比べて、
値動きが1.58倍程、激しいと言えます。
東証株価指数は株価が大きく上がることもあれば、
大きく下がることもある、かなりの困ったちゃんなのです。
数学的には正規分布表に従って、標準偏差の値を2倍にすると、
95.45％の確率で値動きがカバーできるとされています。
【図表5】正規分布表
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/qhvi
(※)
平均株価は大まかには正規分布曲線に沿った動きをすると言われています。
東証株価指数とS&P500の標準偏差を2倍にした値を以下に示します。
＜東証株価指数(トピックス) 1970年〜2016年＞
標準偏差(リスク)・・・・26.80％×2＝53.6％
＜S&P 1970年〜2016年＞
標準偏差(リスク)・・・・16.93％×2＝33.86％
上記の標準偏差の値から次のような値動きをする傾向があると言えます。
＜東証株価指数の値動き＞
東証株価指数は1年間に約54％上昇することもあれば、
約54％下落することもある。
(例)
東証株価指数に100万円を投資した場合、
1年で資産が154万円(54％の上昇)になることもあれば、
46万円(54％の下落)になることもある。
＜S&P500の値動き＞
S&P500は1年間に約34％上昇することもあれば、約34％下落することもある。
(例)
S&P500に100万円を投資した場合、
1年で資産が134万円(34％の上昇)になることもあれば、
66万円(34％の下落)になることもある。
このように、東証株価指数の方がS&P500よりも
価格の変動性(ボラティリティ)がとても大きく、ハイリスクなのです。
それでは、そのハイリスクに見合ったリターンが得られているのかというと、
そうではありません。
1970年1月1日から2016年12月31日の47年間では
東証株価指数の平均年利が約6％で、S&P500が約10％となっています。
以上のことを図で表すと次のようになります。
【図表6】東証株価指数とS&P500の『リターンとリスク』
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/k6w6
東証株価指数がハイリスク・ローリターンになっていて、
S&P500がミドルリスク・ハイリターンになっていることがよくわかります。
日本株でインデックス投資を実践するのは経済合理的な判断ではありません。
インデックス投資家が活動すべき範囲からは
少し外れていると見なすべきでしょう。
▼シーゲル博士の見解
インデックス投資の研究で著名なジェレミー・シーゲル博士は
アメリカ以外の国でも株式への投資は利益になると述べています。
その部分を以下に著書『株式長期投資のすすめ』(P25)より引用します。
〜〜〜〜
債券に比べて株式が長期投資に有利なのは明らかだ。
過去200年で株式の実質リターンはおよそ7パーセントで、
しかもこのリターンが継続している。
アメリカだけではなく他の主要国でも同じことが言える。
株の長期の実質リターンが高くしかも安定している理由は
十分には説明されていない。
株のリターンは
経済成長、生産性、リスクをとることへのリターンなどで決まる。
価値を創造する能力は経営力、民事上の権利を保障する政治と
その安定、消費者に良いものを提供し儲けることへの情熱などから生まれる。
政治的あるいは経済的危機は、
株を長期トレンドから外れさせるかもしれないが、
市場システムは株をもとのトレンドにもどす力を持つ。
株の過去2世紀の優れたリターンは、
自由市場が世界の主流になりつつあることで
説明できるかもしれない。
〜〜〜〜
シーゲル博士は株式、債券、ゴールド等の投資対象の中で
最も優れているのは「株式」だとして、
このことは他の国でも同じことが言えると主張しています。
確かに一国の中の「株式、債券、ゴールド」のパフォーマンスを
測定すると、株式が最もハイリターンです。
しかし、このことは
日本株でインデックス投資を実践することが正しいということを
示していないので、注意してください。
シーゲル博士は1926年〜1997年のアメリカ、ドイツ、イギリス、日本に
おける実質株式リターンを計測しました。
その結果、次のようになりました。
＜各国の実質株式リターン(1926年〜1997年)＞
・米国 ………… 7.2％
・ドイツ ……… 6.6％
・イギリス …… 6.2％
・日本 ………… 3.4％
やはり米国が最もリターンが大きくなっています。
日本株のリターンはやはり低く、リスクも大きいのが特徴です。
同書のP22に各国の実質リターンのグラフが
掲載されているので、引用します。
【図表7】実質株式リターン アメリカ、ドイツ、イギリス、日本 1926年〜1997年
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/fqcz
日本株だけ異様にジグザグな動きをしています。
他国に比べて日本株の標準偏差(価格の変動性)が
飛ぶ抜けて大きいことが一目でわかります。
▼日本株はハイリスク・ミドルリターンな投資商品である！
東証株価指数のリターンとリスクは共にS&P500に負けています。
＜東証株価指数(トピックス) 1970年〜2016年(47年間)＞
・平均年利(リターン)・・・6.28％
・標準偏差(リスク)・・・・26.80％
・1円が47年間で17.51円に増える。(約18倍)
＜S&P 1970年〜2016年(47年間)＞
・平均年利(リターン)・・・10.30％
・標準偏差(リスク)・・・・16.93％
・1ドルが47年間で100.38ドルに増える。(約100倍)
資産運用は40年、50年と長期に及ぶものです。
生涯を通じて、資産が18倍になる道と100倍になる道があるのなら、
迷わず後者を選ぶべきです。
インデックス投資やバフェット流投資は
「株式を売買せずに持ちっぱなしにする」という投資手法です。
その場合はリターン(平均年利)がより大きくて、
リスク(標準偏差)がより小さい投資対象を選ぶことで成功できます。
なお、個別銘柄の値動きは平均株価とある程度、連動して動きます。
ある程度の銘柄数(10銘柄以上)に分散して、
「買いっぱなしの長期投資」を実践した場合、
日本株では標準偏差が大きすぎるため、かなり不利です。
(過度な集中投資や中長期での売買だったら、
十分に勝機が出てくるのですが、本稿の主題からは外れます。)
日本を含むアジア諸国は第二次世界大戦後の1945年以降に
欧米諸国から資本主義が導入されました。
資本主義とは簡単に言えば「お金中心主義」です。
これは日本の文化には存在していない思想でした。
(今でも違和感のある思想です。)
株式市場は資本主義の原理・原則で機能しており、この本家本元は米国です。
ドイツ、イギリス、日本の株式市場のリターンが
米国に劣ってしまうのはある意味では仕方のない話だと思います。
▼インデックス投資はGDPの成長する国で実践すべきである！
シーゲル博士の理論に詳しい人はよく「成長性の罠」を挙げて、
日本株でインデックス投資を実践することを正当化する傾向にあります。
「成長性の罠」とは、「成長性の高い投資対象に投資しても、
既に株価が将来の価値を織り込んでいるため、
高いリターンを得られない」という理論です。
しかし、この理論の前提条件は「元々、成長力のある投資対象」という
前提条件がないと成立しません。
シーゲル博士は
「株のリターンは経済成長、生産性、リスクを
とることへのリターンなどで決まる」と述べています。
しっかりと、経済成長や生産性の向上がなければ、
リターンが取れないと述べている点に注目願います。
インデックス投資はいわば国全体の企業に投資する手法であるため、
その国のGDPの動向は重要です。
ウォーレン・バフェットは、その国の株式時価総額増加率と名目GDP成長率は
長期的には収れんする(近づいていく)と主張しています。
つまり、その国のGDPが増えれば、株式市場の時価総額も増えるし、
GDPが減れば、株式市場の時価総額も減ると言っているのです。
このことは特に難しい話でも何でもありません。
GDPは経済全体のパイの大きさを示した値なので、
パイ全体が大きくなれば、
その国の個人も法人も豊かになっていくのは当然の話です。
世界銀行のHPに公表されている米国と日本の名目GDP及び株式時価総額が
どのように推移してきたのかを表したのが次のグラフです。
米国と日本を同じ土俵で比較するために通貨単位はUSドルを使っています。
参考までに「株式時価総額÷GDP」でバフェット指標も記載しました。
【図表8】米国 GDP及び株式時価総額の推移(1975年〜2015年)
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/bpdm
【図表9】日本 GDP及び株式時価総額の推移(1975年〜2015年)
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/fiwd
米国のGDPと株式時価総額は綺麗な右肩上がりを描いており、
一本調子に伸びています。
日本のGDPと株式時価総額は1990年頃から上がったり下がったりを
繰り返しており、以前のように力強く上昇しなくなっています。
この2つのグラフを並べて確認すると、
GDPと株式時価総額は明らかに相関性があることがわかると思います。
10年、20年、30年という長い期間にわたってアクセルを踏み続けるのが
インデックス投資家(及びバフェット流の長期投資家)です。
市場の歪みを利用して、売買によって利益を得る投資家とは異なります。
バフェットの言うように、長期的にはGDPと株式時価総額の上昇率は
近づいていく傾向にあるので、歴史的に見て安定的にGDPが伸びている所に
資産を預けた方が賢明です。
次回のメルマガでは
「いや、それでも為替リスクがあるので、
日本株でインデックス投資を実践した方が良いのではないか？」
という疑問に答える内容をお届けします。
実は長期投資において為替リスクは「誤差」の範囲でしかありません。
本稿ではあえて為替の変動や通貨価値の変動を考慮した
実質リターンについては触れていませんでしたが、
次回のメルマガで解説する予定です。
長期投資を実践している人の中にも為替リスクを気にして
「日本株に50％、米国株に50％」というふうに
分散している人も多いと思います。
しかし、その「為替リスク」は幻でしかありません。
次回、「為替リスクの真実」を解き明かします。
────────────────────────────────────
(出典)
世界銀行-GDP
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/5fg6
世界銀行-株式時価総額
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/wlh1
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■■ 2. (苫米地博士)アメリカ大統領選は南北戦争の再来だった！
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苫米地さんがとても面白い話をしています。
こちらにアップされているYouTubeの動画では、
トランプ氏とヒラリー氏の対決は
「南北戦争(1861年〜1865年)の再来だった」という説を主張されています。
興味のある方は最初の10分だけ視聴してみてください。
全てを視聴する必要はありません。
最初の10分だけで大体のことがわかります。
＜アメリカ大統領選 トランプ氏勝利について苫米地英人が解説＞
⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/h2s9
1861年、奴隷制存続を主張するアメリカ南部諸州のうち11州が
合衆国を脱退し、アメリカ連合国を結成しました。
アメリカ連合国と合衆国にとどまった北部23州との間で戦争となったのです。
この戦争では北部が南部に勝ちました。
去年、トランプ氏がヒラリー氏に選挙に勝ったのは、
ちょうど155年前に南北戦争で戦った構図と、確かによく似ています。
南北戦争との違いは155年ぶりに南部が北部に勝利したという点です。
苫米地さんがいつも言っている
「抽象度を上げて思考する」大切さが良く伝える内容でした。
苫米地さんの理論について、もう少し詳しく知りたい方は
下記の動画も参考になるので、興味のある方はチェックしてみてください。
■無料■
最先端の機能脳科学と認知心理学をベースとした
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⇒ http://snowball.onlyu.jp/blog/23l9
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受け取れるアドレスであれば、何でもOKです♪
また、内容が自分に合わないと感じても、途中でワンクリックで解除できます。
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メルマガ読者さん全員にオススメしているわけではありません。
しかしながら、書籍『13の習慣』などを読んで、
役立ったと感じた人にはぜひ視聴していただきたい内容となっています。
特設サイトには「ダウンロード」ボタンがついていて、
講座の音声データをそのままダウンロードできます。
(※これは密かに画期的でした。)
無料でダウンロードできる音声ファイルは次の6つです。
【1】成功するためのセルフイメージ構築法その１(14分)
【2】成功するためのセルフイメージ構築法その２(19分)
【3】ドリームキラー対処・撃退法(14分)
【4】１日３分でできる成功の習慣(11分)
【5】誰からも好かれる・モテる人格の作り方(18分)
【6】囚われた心を解放するセルフコントロールの入門(28分)
私はスマホで受け取って、音声データを保存して、
通勤の行き帰りで音楽を聴くように音声を流しています。
特にわかりにくい部分は繰り返して聴くようにしています。
無料の範囲内でもかなり勉強になると思います。
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■■ 3. 編集後記『自分で銘柄選定をしなくてもよいのか？』
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今回のアップル株大量購入によって、
既にアップルはバークシャーの第2位の投資先に躍り出ました。
＜バークシャーの上場企業に対する投資状況(2017年2月末の暫定値)＞
順位／企業名／時価総額／設立年
【1】ウェルズ・ファーゴ／264.3億ドル／1852年
【2】アップル／180.0億ドル／1976年
【3】コカ・コーラ／165.8億ドル／1886年
【4】IBM／134.8億ドル／1911年
【5】アメリカン・エキスプレス／112.3億ドル／1850年
【6】フィリップス66／69.7億ドル／1917年
余談ですが、ウェルズ・ファーゴの上に「クラフト・ハインツ」という会社も
あるのですが、おそらく近い将来、バークシャーは買収すると思われます。
そのため、「真似ぶ」の手法でクラフト・ハインツ株を保有している人は
ストーリーとしてそのことを計算しておきましょう。
(正直、超・長期で保有するにはふさわしくない銘柄です。)
さて、今回のアップルへの巨額投資ですが、
元々は後継者のコームズかウェシュラーが保有していた銘柄でした。
「THE WALL STREET JOURNAL」の報道では
バフェットはアップルのiPhoneをどのように使っているかについて、
ひ孫やその友人にも尋ねたそうです。
その返ってきた答えを聞いて、
iPhoneが彼らの生活の中で大きな位置を占めていると判断して、
バフェットはアップルを大量に購入することに決めました。
2016年においては、
バフェットは一から自分で銘柄選定をやっていません。
プレシジョン・キャストパーツ、デルタ航空等の航空4社も
コームズとウェシュラーが元々、選んだ銘柄でした。
このことからも「銘柄選定を自分でやらないといけない」という拘りは
早く捨て去った方が良いと思います。
後から自分が確信を持った場合は、大いに真似んでよいのです。
21世紀以降の社会様式はインターネットによって大きく変わってきました。
コンピューターには人間の脳に当たるCPUが付いています。
CPUが最初にメモリーにアクセスして、情報を取得します。
メモリーに情報がない場合はハードディスクにアクセスして、
情報を見つけようとします。
これが20世紀までのコンピューターの動作でした。
しかし、21世紀からはハードディスクを探しても情報がない場合、
ネットワークにアクセスするようになりました。
「情報がなくて困る」という時代から
「情報がありすぎて困る」という時代に変化を遂げたのです。
政府の学校教育は依然として20世紀型の記憶力重視方針が
継続されていますが、これはとんでもない時代錯誤な教育になっています。
人を貧乏にする教育だと思います。
インターネットの登場により、
世の中に膨大に溢れる情報をリサーチできる力の方が重要になりました。
そして、そのリサーチして実際に行動に移すのに、
「真似ぶ」という力が必要になります。
今の時代、ホワイトカラーの人でインターネットに接続しないで
スタンドアロンのコンピューターで仕事をしている人は皆無でしょう。
自分のメモリーにもハードディスクにも重要な情報は保存されていません。
もし重要な情報を元々、保持しているのなら、その人は今頃、億万長者です。
重要な情報は常にネットワーク(インターネット)上に存在しています。
そして、それは「シェアして良し」「真似んで良し」の情報です。
ネットには他の情報を案内する機能として、
リンク「<a href="リンク先URL">」が存在しています。
IT業界の巨人Google(Alphabet)がやっていることは
基本的にはリンクで情報を繋ぎまくる行為(情報案内)です。
今ではほとんど使われなくなった検索エンジン(LYCOS、Infoseek、Excite等)に
比べて、Googleの方が情報を探すのがうまいから、勝ち抜けました。
Googleの成功は情報を探す力が21世紀において
いかに大切なのかということを物語っています。
「投資する銘柄は絶対に自分で選定しないといけない」と
思い込んでいる人は要注意です。
スタンドアロンのコンピューターでは能力が著しく低下してしまいます。
ネットワークで結ばれて、いつでも世界中の重要情報にアクセスできる
21世紀においては、その情報を見つけ出す力や
情報の真偽を正しく評価できる力の方が大切になってきています。
19世紀以前においては99.9％の国民は
世界一の投資家が何に投資しているのかという重要情報に
アクセスする手段を持っていませんでした。
このリンク「<a href="リンク先URL">」の重要性にいち早く気づいた人が
ラリー・ペイジ(Googleの創業者)でした。
Googleは重要情報に的確にアクセスできる環境を構築してくれました。
一部の富裕層だけではなく私たち一般の国民も重要情報にアクセスできるように
なったため、経済的に成功できる可能性が開かれたと言えるのです。
正しい情報を的確にインストールして、
普段の生活や投資活動に役立てましょう。
銘柄をゼロから自分で選定できることが理想ですが、
その技術は投資で成功するための必須条件ではないことを強調しておきます。
参考までに記しますが、今の所、
バフェットはアップルを120ドル以下、IBMを160ドル以下であれば、
「買い」だと判断しているようです。(大まかな適正株価と見なしてOK！)
バフェットの投資は10年で株価が今の2倍ぐらいになる水準を狙っています。
そのため、バフェットの定める適正株価よりも2割ぐらい高くても、
10年の長期投資を覚悟できるのなら、勝機はあると思います。
(しかし、未来は常に不確実です。ここが難しい所です。)
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コチラは上記の「13の習慣」を読んで役立ったと感じた人にはオススメします。
三菱地所での総会屋の話には驚愕しました。昔の資本主義はヤバイ(笑)
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■■ 4. 本日のバフェットの名言
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会社のために働いて損害を出すのは理解できます。
しかし、会社の評判をすこしでも損ねたら容赦しません。
ウォーレン・バフェット
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ウォーレン・バフェットに学ぶ！１分でわかる株式投資
〜雪ダルマ式に資産が増える５２の教え〜
発行責任者：東条 雅彦 (とうじょう まさひこ)
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